「南海トラフ巨大地震が心配で家が買えない」5つの理由9つの対策を解説│連動する火山噴火についても紹介

「南海トラフ巨大地震が心配で家を買えない」
このように、南海トラフ巨大地震を不安視して家の購入をためらう方は多いものです。

そこで本記事では、どういった理由で不安が高まるのか、また巨大地震に備える9つの対策についても解説します。

富士山の噴火も関連する可能性があることから、合わせて個人で取れる火山の噴火対策も紹介しますので、各種災害への対策が知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

南海トラフ巨大地震とは？

▶引用：気象庁　南海トラフ地震について

南海トラフ巨大地震とは、駿河湾（静岡県）から日向灘沖（宮崎県）を震源として発生する大規模地震を指します。
最大震度7の地域が広く分布しており、広範囲に大きな被害が想定される地震です。

たとえば東京都でも最大震度5強が想定されていて、建物への被害や物資の不足などが想定されています。
南海トラフ巨大地震に不安を覚えることは、被害想定を考慮すると正しいことといえます。

「南海トラフで家が買えない」5つの理由

「南海トラフが心配で家が買えない」
こうした不安は、その内側に以下の5つの理由が含まれています。

 

不安は地震の揺れによる倒壊、火災、津波といった直接的な被害、さらに被災後の修繕費や住宅ローンが残ることといった経済的な不安に分けられます。

では、こうした不安を解消するためには、具体的にどうすればよいのでしょうか。

南海トラフ巨大地震に備える「9つの対策」

南海トラフ巨大地震に対する家づくりの不安を解消するためには、以下9つの対策を検討することをおすすめします。

 

現行基準を満たす家を建てる

1つ目は、現行基準を満たす家を建てることです。

家を建築する許可を得るために満たす必要のある建築基準には、耐震性についての項目もあります。

耐震性に関する建築基準は主に2回、大幅に強化されています。

• ・1981年（昭和56年）：新耐震基準（震度6強の地震への対応など）
• ・2000年（平成12年）：現行耐震基準（耐力壁のバランス配置や柱の引き抜き対策など）

▶引用：国土交通省　熊本地震の建築物被害の原因

震度7を2回記録した熊本地震でも、現行基準を満たす住まいが倒壊した事例はわずかです。

基準を満たさなければ、そもそも家を建てる許可は得られませんが、改めて現行基準を満たす家を建てることで、南海トラフ巨大地震を耐える家になることを確認しましょう。

耐震等級3を満たす家にする

2つ目は、耐震等級3を満たす家にすることです。

耐震等級とは、建築基準法で満たす必要のある耐震性を「耐震等級1」として、1.5倍の強度を持つ家を指します。

倒壊する確率を減らすことが可能である上に、地震による住まいの損傷の程度を軽減でき、被災後の修繕費を大幅に軽減することが可能です。

▶引用：国土交通省　熊本地震の建築物被害の原因

熊本地震でも、耐震等級1の家と3の家を比較すると、明らかに耐震等級3の住まいで建物への被害が軽減される結果が出ています。

制震、免震といった技術を導入する

3つ目は、制震や免震といった技術の導入です。

 

耐震基準や耐震等級など、耐震性（壊れにくさ）に加えて、制震・免震技術を導入することで建物への被害をさらに減らすことが可能です。

造作家具の利用、家具の固定を進める

4つ目は、造作家具の利用や家具の固定です。

建物自体の倒壊のほか、巨大な地震では家具の移動や飛来によるケガも不安視されます。

▶施工事例：ダイナミックな窓の家

写真のように、天井や壁面などに家具を固定、または造作することで、地震の揺れが加わっても大型の家具、家電が飛来、落下することを避けられます。

▶関連コラム：『造作家具』とは？6つのメリット・4つのデメリットを紹介│9つの実例とともに

耐火性の高い仕様を導入する

5つ目は、耐火性の高い仕様を導入することです。

東京都内など、建物が密集する地域では、地震などの災害発生時に火災が起きると、隣家との距離が近いことから延焼被害が生じることがあります。

屋根や外壁、内装などに耐火性に配慮した建材を利用することなど、延焼対策を設計、建築時に施すことで火災の不安を軽減できます。

地盤の確認と適切な補強を施す

6つ目は、地盤の強度確認および適切な補強の実施です。

▶引用：東京都　あなたのまちの地域危険度

こちらの図のとおり、実は地域によって地震の揺れによる増幅率は異なり、地震の揺れの増幅が見られる地盤、増幅が見られない地盤があります。

揺れの増幅や液状化が生じる可能性がある地域に家を建てる場合は、地盤を調査した上で以下のような対策を施して軟弱な地盤への対策を講じることをおすすめします。

地震保険の利用で経済的な負担を減らす

7つ目は、地震保険を利用して経済的な負担を軽減することです。

任意で加入する地震保険は、万が一自宅が被災した場合に、以下のとおり保険金を受け取ることができます。

 

なお、地震保険は地震によって発生した火災や津波といった災害にも適用されますので、想定される災害に応じた適切な地震保険に加入することで、被災後の経済負担を減らすことが可能です。

太陽光発電や蓄電池を導入する

▶施工事例：統一感のある洗練された2世帯住宅

8つ目は、太陽光発電や蓄電池といった設備の導入です。

南海トラフ巨大地震で広範囲が被災した場合、その影響は1ヶ月以上に及ぶ可能性もあります。

このとき、自宅の屋上や壁面に太陽光発電や蓄電池、V2H（電気自動車の電力を自宅用に使えるシステム）といった設備があれば、被災後も電気を使用し続けることが可能です。

手元に一定度の現金を残す

9つ目は、手元に一定程度の現金を残しておくことです。

住宅ローンの負担を減らすために可能な限り、頭金を入れる方は多いものです。

しかし手元の現金が少ない状態で被災すれば、住宅ローンや修繕費用の支払いに困ることとなる可能性があります。

▶関連コラム：【住宅ローン みんないくら払ってる？】年収別 月々返済額の目安や疑問も解説

 

頭金を減らして手元に資金を残す、各種補助金を活用して建築費用の負担を減らす、こういった対策を取って、自由に動かせる現金を確保することもおすすめです。

なお、東京都では「東京ゼロエミ住宅」に関連する補助金が運用されていますので、利用することで高い性能を持ち、太陽光発電設備や蓄電池も付属した住まいを割安に建てられます。

▶関連コラム：【令和7年度 東京ゼロエミ住宅】補助金はいつまでに申請すればいい？申請タイミングや補助金額、条件などを解説

富士山など火山噴火に個人で取れる対策も確認

▶引用：気象庁　火山災害から身を守る

南海トラフ巨大地震の発生時には、富士山などの活火山が連動して噴火する可能性も示されています。

このため、火山の噴火に対する不安をお持ちの方は以下のような対策を事前に検討することをおすすめします。

 

中でも重要視されるものは、火山噴火に関するハザードマップです。

噴火の程度によっては、大きな噴石や火砕流（高温の灰やガスなどの混合物）が襲来する恐れがありますので、建築を予定している場所では、どの程度の被害が想定されているのか確認することが重要です。

たとえば富士山においては、静岡県が専用のハザードマップを公表していますので参考にしましょう。

▶参考：静岡県　富士山ハザードマップ

まとめ│南海トラフの不安は家づくりで解消

▶施工事例：外に親しみ穏やかに暮らす家

「南海トラフ巨大地震が心配で家を買えない」
このように不安を抱えて家を買えない、建てられない方に向けて、どういった理由で不安視されるのか、また不安を解消するための対策も解説しました。

地震による倒壊や津波、火災、さらには被災後の経済的な不安など、地震と住まいに関連する悩みは多岐に渡ります。

一方で、それぞれ具体的に対策を立てることは可能ですので、まずは気になるハウスメーカーや工務店に相談して、地震に関連する不安を解消できるか検討しましょう。

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