断熱等級の選び方｜4・5・6・7の違いやメリットとデメリットを解説

住宅性能の高い家をこれから購入したいと考えている方は、断熱等級という言葉をよく目にしませんか。

断熱等級は1〜7の7段階あり、どれを選ぶべきか迷う方もいるでしょう。

本記事では、断熱等級の基本を説明し、4・5・6・7の違いを解説します。

さらに、断熱等級の高い家を建てるメリットとデメリット、断熱等級の調べ方にも触れます。

これから住宅性能の高い家を建てたいと考えている方は、参考にしてください。

断熱等級とは？そもそも何を基準に決まるの？

断熱等級は「断熱等性能等級」のことで、家の断熱性能を比べるための指標です。

2000年に住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）で定められました。

等級は1〜7の7段階あり、数字が大きいほど家の断熱性能が高いことを示します。

基準を満たすには、壁や屋根の断熱材を見直したり、窓の断熱性を高めたりして、それぞれの等級に合わせて建材を選ぶ必要があります。

どのレベルを選ぶ？断熱等級4・5・6・7の違い

断熱等級4〜7の違いは、家の中から熱が逃げにくいかで整理するとイメージしやすいです。

断熱等級4

断熱等級4は、2025年4月以降の新築住宅において原則適合が求められる基準で、断熱等級4が実質的な最低ラインとして扱われます。

断熱等級5

断熱等級5は、2030年頃までに新築住宅の最低水準とすることが国の方針として示されています。

断熱等級4よりも室温が安定しやすく、部屋ごとの温度差が小さいですが、寒冷地では寒さを感じることもあります。

断熱等級6

断熱等級6は、冬の最低室温がおおむね13度前後を下回りにくいとされる水準です。

冬でも寒さを感じにくくなるため、寒冷地にお住まいの方は断熱等級6以上を視野に入れると良いでしょう。

また、断熱等級4よりも一次エネルギー消費量が約30%も削減できます。

※一次エネルギー消費量とは、住宅で使う電気やガスなどのエネルギーを、発電や燃料の採掘など上流の工程も含めた消費量として換算した指標です。冷暖房、換気、給湯、照明などの設備による消費量を合算して評価します。数値が小さいほど省エネ性能が高い目安になります。

断熱等級7

断熱等級7は、冬の最低室温がおおむね15度前後を下回りにくいとされる水準です。

断熱等級4よりも一次エネルギー消費量が約40%も削減できます。

快適さに加え、光熱費を極力抑えたい方は断熱等級7を選ぶのがおすすめです。

断熱等級を上げるメリット・デメリット

断熱等級を上げると室温が安定しやすくなったり、光熱費を抑えられたりする一方で、初期費用が高くなりやすいデメリットがあります。

具体的なメリットとデメリットを確認していきましょう。

メリット

断熱等級を上げる主なメリットは、次の4つです。

・室温が安定しやすく快適に過ごせる
・ヒートショックのリスクを抑えられる
・光熱費の節約につながる
・補助金や住宅ローン優遇などを受けられる

断熱等級を上げると、室温は快適な温度に保ちやすくなります。

また、家の中の温度を一定に保てるためヒートショックのリスクも軽減できます。

ヒートショックとは、急激な温度変化により血圧が上下し、心筋梗塞や脳卒中など循環器系の疾患を引き起こすことです。

特に暖房の効いているリビングから寒い風呂場やトイレに移動したときなどに、発生するリスクが高いです。

また、外気の影響を受けにくいため一度快適な室温になれば、そこからあまり変化しにくくなることもメリットです。

そのため、エアコンの設定温度を頻繁に変える必要がなく、光熱費を抑えやすくなります。

近年は、補助金や住宅ローンの優遇などの条件に、住宅性能の高さが求められるケースが多いです。

例えば、近年の住宅ローン控除では、省エネ基準に適合した住宅など性能要件を満たす住宅が対象となるケースが一般的です。

▶関連記事：【令和7年度 東京ゼロエミ住宅】補助金はいつまでに申請すればいい？申請タイミングや補助金額、条件などを解説

他にも補助金制度は多数あるため、詳しく知りたい方は、sumutoco（スムトコ）までお気軽にお問い合わせください。

デメリット

断熱等級を上げるほど、初期費用は上がる傾向にあります。

断熱材を厚くしたり、窓を複層ガラスや樹脂サッシにしたりと、仕様のグレードアップが必要になるためです。

一方で、光熱費が下がるケースもあるため、初期費用だけで判断せず、ランニングコストも加味した上で判断しましょう。

【これから家を建てる場合】断熱等級の確認方法

これから家を建てる場合は、どの断熱等級を目指したいかを住宅会社に伝え、そのレベルで建てられる計画になっているか確認しましょう。

一般的な規模の注文住宅（延床面積300㎡未満）では、その家が省エネ基準（断熱等級4相当）を満たしているかどうかについて、建築士が説明することが義務になっています。

これからの住宅では、断熱等級5以上が本格的に省エネ・高断熱を目指すゾーンと位置づけられています。

断熱等級5以上を目指す場合は、「住宅性能表示制度」を利用することで、その家の断熱等級が本当に5以上になっているかを客観的に確認できます。

その結果、目標とする等級の基準に達していないことがわかったら、そのままにせず、早急に住宅会社と打ち合わせを行いましょう。

断熱等級に関するよくある質問

ここでは、断熱等級を検討する際によくある質問をまとめて解説します。

断熱等級4と5の違い、6と7の違いは何ですか？

断熱等級4と5の違いは、室温の安定性と省エネ性能にあります。

断熱等級4は2025年4月以降の新築住宅で求められる最低基準ですが、断熱等級5になると外気の影響を受けにくくなり、室温がより安定しやすくなります。

断熱等級6は冬でも最低室温がおおむね13度前後を下回りにくいとされ、断熱等級7では約15度前後を下回りにくいとされています。

快適性や光熱費の削減を重視する場合は、6以上を検討するケースも増えています。

断熱等級を4から6にするにはどのくらいの費用がかかりますか？

断熱等級を4から6に上げる場合、断熱材の厚みを増やしたり、窓を高性能な複層ガラスや樹脂サッシに変更したりする必要があります。

そのため、一般的には数十万円〜100万円程度の追加費用がかかるケースが多いとされています。

ただし、住宅の設計や地域、採用する設備によって費用は大きく変わります。

断熱等級6の住宅は冬でも寒くないですか？

断熱等級6の住宅は、冬でも室温が安定しやすく、寒さを感じにくい水準とされています。

目安として、冬の最低室温がおおむね13度前後を下回りにくいとされています。

断熱等級4の住宅と比べると、室内の温度差が小さく、ヒートショックのリスクを抑えやすい点も特徴です。

断熱等級を上げるのに利用できる補助金はありますか？

住宅の省エネ性能を高める場合、国や自治体の補助金制度を利用できることがあります。

例えば、省エネ性能の高い住宅やZEH関連の補助金制度などがあります。

これらの制度では、一定の断熱性能や省エネ基準を満たす住宅が対象になることが多いため、断熱等級を高めることで利用できる可能性があります。

ただし、制度の内容や条件は年度ごとに変更されることもあるため、最新情報は住宅会社や自治体に確認すると安心です。

まとめ｜希望の断熱等級を決めて住宅会社に伝えよう

断熱等級は1〜7の7段階に区分され、2025年4月以降は断熱等級4が最低水準として義務化、2030年頃には断熱等級5（ZEH水準）への引き上げが予定されています。

このことを理解した上で、快適性や光熱費、初期費用のバランスを踏まえ、自分たちに合う等級を見極めることが大切です。

ただ、どの断熱等級が自分たちに合っているのかわからないと悩む方もいるでしょう。

そのような方は、住宅性能の高いさまざまな家づくりを行ってきた設計会社に相談するのがおすすめです。

特に、首都圏でご検討中の方はsumutoco（スムトコ）までお気軽にご相談ください。

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