ZEH住宅の基準とメリット・デメリット、利用できる補助金について解説

ZEH（ゼッチ）住宅とは何か、どのような基準を満たす住宅なのかを知りたくて調べている方も多いのではないでしょうか。

ZEHは、性能と設備でムリなくエネルギーの消費を抑え、年間のエネルギー収支を実質ゼロ以下に近づける住まいです。

本記事では、ZEHの基準と種類、4つのメリットと3つのデメリット、補助金と申請時の注意点まで整理します。

これから、家づくりを検討している方は参考にしてください。

ZEH住宅とは？どんな基準を満たせば「ZEH」と呼べるの？

ZEH（ゼッチ）は「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略称です。

家で使うエネルギーと創るエネルギーの差を、年間で実質ゼロ以下に近づける住まいの考え方です。

暑さと寒さを我慢するのではなく、性能と設備でムリなくエネルギーの消費を抑え、快適な住まいを目指します。

2025年4月から新築住宅は省エネ基準への適合が義務化され、2030年度以降はZEH水準が新築の標準になる方針も示されています。

次に、ZEHの基準と種類を確認していきましょう。

ZEHの基準

ZEHとして認められるためには、主に次の条件を満たす必要があります。

・省エネにより、再生可能エネルギー等を除いた一次エネルギー消費量を20％以上削減すること
・断熱等級5以上を確保すること
・太陽光発電を設置し、省エネ＋再エネで一次エネルギー消費量の削減率100％以上を確保すること

断熱等級5は、地域区分ごとに定められた外皮基準（UA値など）に適合することを前提に整理されます。

細かな数値は地域で変わるため、建築地の区分に合わせて設計事務所や施工会社へ確認すると安心です。

一次エネルギー消費量は、冷暖房・換気・給湯・照明など住宅設備で使うエネルギーを、1年分で合算した指標です。

▶関連記事：断熱等級の選び方｜4・5・6・7の違いやメリットとデメリットを解説

ZEHの種類

ZEHの種類は、省エネと再エネを組み合わせて一次エネルギー消費量をどれだけ減らせたかという削減率で分けられます。

基準となる住宅を100としたときに、どこまで削減できたか（何％まで下げられたか）で区分が決まるイメージです。

主に、ZEHには以下の3種類があります。

種類	概要
ZEH	・削減率：100％以上 ・省エネ+再エネで、年間の収支を実質ゼロ以下に近づける区分
Nearly ZEH	・削減率：75％以上100％未満 ・多雪地域や都市部極小地のZEH
ZEH Oriented	・削減率：75％未満 ・日射量が少ない地域や都市部極小地のZEH ・太陽光発電設備の設置が不要

また、ZEHの上位グレード「ZEH+」もあります。

ZEHの条件を満たしたうえで、再生可能エネルギーを除いた一次エネルギー消費量の削減を、さらに深める考え方です。

・再生可能エネルギーを除いた一次エネルギー消費量の削減率を30％以上に引き上げる
・太陽光の自家消費を増やす工夫を取り入れる（例：HEMSによる制御、蓄電池、V2Hなどから1つ以上を採用する）

ZEH住宅のメリット・デメリット

ZEH住宅は光熱費が抑えやすい点や、一年中快適に過ごしやすい点がメリットです。

一方で、初期費用が高くなりやすいといったデメリットもあります。

ZEH住宅の詳しいメリットとデメリットを確認していきましょう。

メリット

ZEH住宅のメリットは、主に4つです。

・光熱費を抑えやすい
・一年を通して快適に過ごしやすい
・災害時の備えになる
・補助金や税制優遇を活用しやすい

高断熱と高効率設備でエネルギー消費を減らし、太陽光で賄えるため、光熱費を抑えられます。

また、家の中の室温差が小さくなるため、一年を通して快適に過ごしやすいうえ、ヒートショックの予防にもつながります。

さらに、災害時は太陽光と蓄電池で電気を確保できるため、停電時でも安心です。

ZEH住宅は住宅ローン控除の要件になっていたり、税制優遇が整備されていたりもするため金銭面でもメリットがあります。

デメリット

ZEH住宅は魅力がある一方で、事前に知っておきたい注意点もあります。

主なデメリットは次の3つです。

・初期費用やメンテナンス費用が高くなりやすい
・発電量が天候に左右される
・性能を優先すると設計の自由度が下がることがある

ZEH住宅と認められるためには、断熱強化や太陽光設備を導入しなければならないため建築コストが上がります。

また、それらの設備をメンテナンスする費用も発生します。

そのため、光熱費を抑えられても初期費用やメンテナンス費用を回収するまで時間がかかる点がデメリットです。

発電量は天候に左右されるため、曇りや雨が続くと発電量が伸びにくく、安定して電力を確保できません。

さらに、屋根形状や窓の配置は、発電効率や断熱計画を元に決定するため、希望どおりのデザインにできない可能性もあります。

ZEH住宅の補助金制度はある？申請時の注意点は？

2025年度の戸建て住宅向けZEH支援事業では、「ZEH」と「ZEH＋」の2区分が設けられています。

主な補助額は次のとおりです。

・ZEH：55万円/戸
・ZEH+：90万円/戸

ZEHの対象には、寒冷地や多雪地域に限られるNearly ZEHや、都市部狭小地などを想定したZEH Orientedも含まれます。

また、ZEHの補助金制度を利用する際は以下の2つに注意しましょう。

・登録済みのZEHビルダー/プランナーに依頼する
・補助金申請後の設計変更は原則できない

登録済みのZEHビルダー、ZEHプランナーに依頼する

補助金を申請する際は、登録済みのZEHビルダー、ZEHプランナーの利用が必須です。

登録がない事業者だと申請要件を満たせず、手続きが進みません。

そのため、依頼前にZEH補助金サイトのZEHビルダー/プランナーで登録済みの業者か確認しましょう。

一般的には工務店やハウスメーカーはZEHビルダー、設計事務所はZEHプランナーとして登録します。

参考：ZEH補助金サイト「ZEHビルダー/プランナー（フェーズ2）一覧検索」

補助金申請後の設計変更はできない

補助金の申請では、申請内容どおりの建築が求められるため、申請後の設計変更はできません。

申請時点で一次エネルギー消費量の削減率や外皮性能を前提に、設備や断熱の仕様を細かく計算しているためです。

補助金を申請する場合は、申請前に仕様を固め、スケジュールも含めて設計事務所や施工会社とすり合わせておくと安心です。

ZEH住宅に関するよくある質問

ここでは、ZEH住宅に関するよくある質問をわかりやすく解説します。

ZEH住宅とはどんな家ですか？

ZEH住宅とは、年間のエネルギー収支を実質ゼロ以下に近づけることを目指した住宅です。

高断熱・高効率設備によってエネルギー消費を抑えつつ、太陽光発電などの再生可能エネルギーで電力を創ることで、使うエネルギーと創るエネルギーの差を小さくします。

ZEH住宅にはどんなデメリットがありますか？

ZEH住宅の主なデメリットは、初期費用や設備のメンテナンス費用が高くなりやすい点です。

断熱性能を高める工事や太陽光発電設備を導入する必要があるため、一般的な住宅より建築コストが上がる傾向があります。

また、発電量は天候に左右されるほか、断熱計画や発電効率を優先すると屋根形状や窓配置など設計の自由度が制限される場合もあります。

ZEH住宅で利用できる補助金は何がありますか？

ZEH住宅では、国のZEH支援事業などの補助金を利用できる場合があります。

2025年度の戸建て住宅向け制度では、「ZEH」で55万円、「ZEH＋」で90万円の補助が用意されています。

補助金を利用するには、登録されたZEHビルダーやZEHプランナーへ依頼することが条件です。

まとめ｜ZEHの基準と補助金を押さえよう

ZEHは、家で使うエネルギーと創るエネルギーの差を、年間で実質ゼロ以下に近づける住まいです。

ZEH住宅は、光熱費を抑えられたり、快適に過ごしやすくなったりすることがメリットです。

一方で、初期費用やメンテナンス費用が高額になったり、間取りの自由度に制限が出たりするといったデメリットもあります。

そのため、ZEH住宅を希望する場合は、経験豊富な業者に依頼し、メリットとデメリットを把握したうえで家づくりを進めましょう。

特に、首都圏でZEH住宅を検討している方は、sumutoco（スムトコ）までお気軽にご相談ください。

▶sumutoco（スムトコ）に問い合わせる

▶sumutoco（スムトコ）の手掛けた家を見る

▶sumutoco（スムトコ）の完成見学会に参加する