土地選びのポイント4選！探し方や購入後の失敗事例も紹介

「家を建てるために土地を探しているけれど、何を基準に選べばいいか分からない」と悩んでいないでしょうか？

土地選びでは、価格や立地だけでなく、将来的な生活のしやすさや建築条件、安全性まで含めて判断することが大切です。

なぜなら、購入後に追加工事や法的制限が判明し、理想の家が建てられないケースも少なくないためです。

本記事では家づくりを検討中の方に向けて、土地選びで失敗しないための4つのチェックポイントを紹介します。加えて、土地の探し方や失敗事例も紹介します。

注文住宅に強い設計事務所の知見も取り入れながら解説していますので、これから土地探しを始める方も、すでに候補がある方も、参考にしてください。

家を建てる際の土地選び4つのポイント

はじめに、家を建てる際の土地選びのポイントを以下4つ解説します。

生活しやすいエリアかどうかを見極める

土地を選ぶうえで最も重視すべきポイントの一つは、生活のしやすさです。

通勤や通学の利便性、スーパーやドラッグストアなどの買い物環境、小児科や公園といった子育て施設の充実度は、日常生活に直結します。

また、今だけでなく将来のライフスタイルも見据えて、数年後の生活を具体的にイメージすることが大切です。

たとえば、子どもの成長や転職の可能性を考慮して、柔軟に対応できる立地かどうかも検討しておくと安心です。

土地の価格や広さだけで判断せず、「その場所で自分たちがどう暮らしていくか」を基準に選ぶようにしましょう。

土地価格だけでなく総費用で予算を考える

土地選びでは、土地代だけでなく、購入後にかかる総費用も含めて予算を検討することが重要です。

たとえば、土地の状態によっては地盤改良や造成工事が必要になり、これだけで100万円以上かかることもあります。

また、水道やガスなどのインフラが未整備の場合は、引き込み工事に数十万円、条件次第ではさらに費用が増えるケースもあります。

さらに、仲介手数料や登記費用、固定資産税の精算などの諸経費も加わるため、購入後に数百万円単位の追加支出が発生することも珍しくありません。

こうした購入後の費用を事前に想定したうえで、「建物にどれだけ予算を割けるか」を逆算し、資金計画をシミュレーションしておくことが大切です。

災害リスク・地盤・法規制など安全性と建築条件をチェックする

災害リスクや法的な建築条件を事前にチェックしておきましょう。

まず、洪水や土砂災害などの危険性を把握するために、自治体が公開しているハザードマップを確認するのがおすすめです。

ハザードマップは地域ごとの災害リスクを示した地図で、浸水想定区域や土砂災害警戒区域などが色分けされています。

次に、その土地に希望の家が建てられるかを判断するためには、建ぺい率や容積率といった法規制の確認も必要です。

建ぺい率とは敷地面積に対して建てられる建物の割合、容積率は延べ床面積の上限を示します。

建ぺい率や容積率によって、建てられる家の大きさや間取りに制限が生じることがあるため、購入前に必ず確認しましょう。

土地の形状や接道状況が建築に与える影響も把握する

土地の形状や道路との接し方によって、建てられる家の間取りや設計に制限が出ることがあります。

一般的に注意が必要な土地は「旗竿地（はたざおち）」と「変形地」です。

旗竿地とは、道路に接する部分が細く、その奥に敷地がある土地のことで、採光や通風、駐車スペースの確保に工夫が必要です。また、変形地は三角形やL字型など整った形ではない土地を指し、間取りの自由度が下がる傾向があります。

さらに重要なのが、接道義務を満たしているかです。接道義務とは、建築基準法上の道路（原則幅員4m以上の道路）に2m以上接していなければならない決まりです。

接道義務を満たしていない土地は、そもそも住宅を建てられない可能性があるため、必ず確認しましょう。

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土地探しの3つの方法

次に、土地探しの主な方法を以下3つ解説します。

設計事務所に相談する

設計事務所によっては、土地探しからサポートしてくれる会社もあります。

住宅設計のプロが、希望する建物が実現できる土地かという視点でアドバイスしてくれます。

そのため、購入後に「希望する家が建てられなかった」「想定外の費用がかかってしまった」といった失敗を防ぎやすくなる点が魅力です。

また、土地の形状や法規制を踏まえた建築プランを並行して検討できるため、土地選びと設計のミスマッチを防止できることもメリットです。

ただし、すべての設計事務所が土地探しに対応しているとは限らないため、相談前にサービス内容を公式サイトで確認しておきましょう。

不動産ポータルサイトを活用して探す

土地探しの初期段階では、不動産ポータルサイトを活用するのが効率的です。

たとえば、SUUMOやアットホームといった大手サイトでは、エリア・価格帯・土地面積などの条件を設定して、希望に近い物件を簡単に検索できます。

自宅にいながら広範囲の情報を比較できるため、相場感をつかんだり、人気エリアの傾向を把握したりするのにも役立ちます。

また、複数の物件を同時に比較検討しやすい点も、ポータルサイトの大きなメリットです。

ただし、すべての物件が掲載されているわけではなく、売主の都合で非公開とされている土地もある点には注意が必要です。

不動産会社に相談する

具体的な土地探しを進める際は、不動産会社への相談もおすすめです。

特に地場の不動産会社であれば、地域の相場や売買状況に詳しいため、最新の市場動向を踏まえたアドバイスが受けられます。

また、ネットに掲載されていない「非公開物件」の紹介や、売主との価格・条件交渉を代行してくれるのも強みです。

さらに、希望条件を伝えることで、自分では見つけづらい土地をピンポイントで提案してもらえる可能性があります。

建ぺい率や用途地域といった法規制、上下水道や電気などインフラの整備状況についても、その場で確認できるため、購入前の不安を直接相談しやすい点もメリットです。

ただし、担当者の知識や対応力によって提案の質や対応の丁寧さに差が出る点には注意が必要です。

土地選びで後悔しがちな失敗事例2選

最後に土地選びで後悔しがちな失敗事例を以下2つ紹介します。

建築制限で希望の家が建てられなかった

土地を購入した後に建築制限の存在が判明し、希望していた間取りや建物の規模が実現できなかったという失敗は少なくありません。

たとえば、建ぺい率や容積率の制限により、思い描いていた広さの家を建てられず、部屋数や収納スペースを減らすことになったケースがあります。

また、高さ制限や斜線制限の影響で、2階建てが不可となり、平屋に変更せざるを得なかった例もあります。

いずれも、購入前にその土地で「どのような建物が建てられるのか」を十分に確認していなかったことが原因です。

理想の住宅を建てるためにも、建築条件のチェックは土地選びと同時に行う必要があります。

価格だけで判断して後から高額な工事費が発生した

土地の価格だけを見て判断した結果、購入後に多額の工事費が発生するケースがあります。

たとえば、周辺相場よりも安い土地を購入したものの、地盤が弱く改良工事に数百万円かかったという失敗があります。

また、傾斜のある土地では造成工事が必要となり、想定外の出費につながるケースは珍しくありません。

さらに、水道やガスなどのインフラが未整備の土地では、引き込み工事に追加コストが発生します。

境界線が不明確な場合には、測量費や隣地との調整費が必要になることもあります。

周辺相場よりも土地代が安い土地を購入する場合は、なぜ安いのかという理由を確認しないまま購入を決めてしまうと、後から高額な工事費に悩まされるおそれがあります。

価格だけで判断せず、土地代以外にかかる工事費や諸費用の有無を事前に調べておくことが大切です。

まとめ｜住宅の土地選びは設計事務所に相談するのがおすすめ

土地選びのポイントとして、エリアの利便性や安全性、総費用の見極め方などを解説しました。

特に、家づくりにおいては「その土地に本当に希望の家が建てられるか」という視点が欠かせません。

建築条件や法規制を見落としてしまうと、後から間取りを大きく変更せざるを得ないこともあります。

こうした失敗を防ぐためには、理想の住宅をイメージしながら土地探しを行うことが重要です。

そのためには、土地の条件を正確に把握し、建築プランまで見据えて提案してくれる設計事務所に相談するのがおすすめです。

注文住宅を検討中の方は、土地選びから設計までトータルに対応しているsumutoco（スムトコ）まで、お気軽にご相談ください。

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