【世帯年収1500万円の住宅ローン】適正額は7000～8000万円？借入額ごとのシミュレーション結果とともに解説

「世帯年収が1500万円ある場合、住宅ローンはどのぐらいの金額が適正だろうか」
こうした疑問をお持ちの方は多いものです。

金融機関の審査の上では、年収1500万円あれば、1億円以上借り入れることも可能です。
しかし、借りられる額と無理なく返せる額の金額は異なります。

特に世帯年収1500万円のご家庭は40代の世帯も多く、教育費や老後資金も含めた支出も加えて、高額な住宅ローンが家計が圧迫する原因にもなりかねません。

そこで本記事では、世帯年収1500万円の適正な住宅ローン借入額はどの程度か、手取り額の実態やライフプランといった観点から解説します。

無理なく返済できる借入額の目安

はじめに、世帯年収1500万円とはどのような暮らしになるのか、家計の実態や金融機関の審査の仕組み、安全な借入額などについて確認しましょう。

世帯年収1500万円の手取りと生活レベル

世帯年収1500万円といっても、税金や社会保険料を考慮すると、全額を住宅資金や生活費として使えるわけではありません。

世帯構成などによっても異なりますが、年収1500万円の方の手取り額は約1000万円から1100万円ほどになり、月額に換算するとボーナス込みで約90万円です。

余裕があるように見えますが、1500万円という年収帯は給与所得控除の上限や配偶者控除の制限、保育料の高額な区分など、公的支援が薄くなる傾向があります。

このため、額面通りの生活をイメージすると、住宅ローンの返済開始後に家計が苦しくなるケースが少なくありません。

▶関連コラム：住宅ローンをみんないくら払っているか｜月の平均返済額は10〜15万円。きつい返済計画を避ける方法を解説

世帯年収1500万円の住宅ローン、限界額はいくらか

続いて、世帯年収1500万円の方が住宅ローンを組む場合、どの程度の金額を借り入れられるのかを確認しましょう。

金融機関の審査における借り入れ限度額は一般的に年収の7倍から8倍程度で、この場合の借り入れ可能額と返済負担率は次の通りです。

• ・借入可能額（限界額）：1億500万円～1億2000万円程度
• ・返済負担率（審査上）：年収の30％～35％（年間返済額450万円～525万円）

銀行は住宅ローンとして1億円を貸し出しますが、これはあくまで銀行が貸し出せる上限額であり、余裕を持って返せるラインではありません。

限界額いっぱいまで借りてしまうと、教育費や老後資金の積み立てが想定通りにできなくなるリスクがあります。

▶関連コラム：住宅ローンの『返済比率』手取りと額面どっちで考えるべき？無理のない返済比率にする方法、シミュレーション結果もご紹介

世帯構成でも手取りは変わる│パワーカップルは有利

なお、把握しておきたいポイントの一つとして、世帯構成でも手取り額が変わる点があります。

同じ世帯年収1500万円の場合でも、夫1500万円、妻専業主婦の世帯と、夫750万円、妻750万円のパワーカップルの世帯では、手取り額と税制メリットが異なります。

比較項目	片働き世帯（夫1500万など）	共働き世帯（夫婦各750万）
年間手取り額	約1,030万円	約1,130万円
月換算手取り額	約85.8万円	約94.1万円
住宅ローン控除額	最大35万円/年（1人分）	最大70万円/年（2人分）
所得制限のリスク	かかりやすい（給与所得控除等）	回避できるケースがある
主なリスク	夫の病気・失業で収入が0に	離婚・どちらかの離職で返済困難に

日本の税制は累進課税ですので、1人が高額を稼ぐよりも、2人で分けて稼ぐ方が税負担は軽くなり、手取り額は多くなります。

また、住宅ローン控除でも、夫婦それぞれがペアローンを組むことで、借入額全体に対して控除を受けられますので、パワーカップルの方が資金計画上は有利に働くケースが多くなります。

▶関連コラム：育休中でもペアローンは組める？住宅ローン審査のポイントや契約するための対策、注意点を解説

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【借入額別】世帯年収1500万円の返済シミュレーション

▶施工事例：光壁の家

では実際に住宅ローンを借り入れると、月々の支払いはどうなるのでしょうか。

金利1%、固定、返済期間35年、ボーナス払いなしを条件に、借り入れ額別の生活イメージをシミュレーションします。

住宅ローン5000万円│暮らしに余裕が生まれる

はじめに住宅ローンとして借り入れる金額5000万円の場合です。

借入金額	月々の返済額	年間返済額	総支払額
5,000万円	約14.1万円	約169万円	約5,928万円

5000万円であれば、ファミリータイプのマンションを借りる家賃相場よりも安くなるケースも多く、家計に余裕が見られます。

お子さまを私立大学へ進学させるための教育費の積み立てや、海外旅行、趣味の車など、住宅以外の人生の楽しみに費用を振り分けることも可能です。

住宅ローン7000万円～8000万円│現実的なライン

住宅ローンとして借り入れる金額が7000万円から8000万円程度の場合です。

借入金額	月々の返済額	年間返済額	総支払額
7,000万円	約19.8万円	約237万円	約8,299万円
8,000万円	約22.6万円	約271万円	約9,484万円

世帯年収1500万円の適正額と言えるのが、7000万円から8000万円の借り入れです。

こだわりを詰め込んだ注文住宅や、都内の利便性の高いマンションが視野に入ります。

生活レベルを大きく落とす心配も少ないですが、お子さまが私立中高一貫校に進学する場合など、家計の引き締めが必要になるケースもあります。

住宅ローン1億円│私生活の切り詰めが必要

最後に住宅ローンの借入額が1億円程度になる場合です。

借入金額	月々の返済額	年間返済額	総支払額
1億円	約28.2万円	約339万円	約1億1,856万円

住宅ローンの借入額が1億円になると、月々の住居費だけでも28万円ほどかかり、固定資産税や修繕積立金を含めると、月々30万円以上の住居費用が必要になります。

手取りの月収が90万円あったとしても、残りは60万円で、ここから食費や光熱費など日常の支出、そのほか教育費や保険料、老後のための貯蓄などを確保しなければいけません。

外食を控える、車を手放すといった生活防衛策が必要になる可能性も増え、金利が上昇した場合のリスクも考えなければいけません。

▶関連コラム：1億の家が買える人とは？年収の目安、ローン返済のシミュレーションを解説│初期費用や継続費用、投資効率、施工事例もご紹介

気になる「変動」と「固定」金利の種類による返済額の差

住宅ローンを借り入れる際に気になることのひとつは、金利のタイプを変動にするか固定にするかということです。

たとえば、借り入れ額8000万円の場合で、金利タイプによる月々の返済額や総支払額の違いを見てみましょう。

金利タイプ	想定金利	月々の返済額	総支払額	差額の目安
変動金利	0.50%	約20.7万円	約8,722万円	ー
固定金利	2.00%	約26.5万円	約1億1,130万円	＋約2,408万円

変動金利と固定金利では、シミュレーションの上では月々の支払いで約5万円、総支払額で約2000万円以上もの差が出ます。

しかし、変動金利は将来的に金利が上昇した場合、返済額が高額になるリスクがあります。

手元資金に余裕がある場合は変動金利を選んで繰り上げ返済に備え、教育費などの支出が確定している場合は固定金利でリスクを軽減するなど、戦略的な選択が必要です。

sumutoco（スムトコ）では、お客様のライフスタイルや将来設計に合わせて最適な資金計画をサポートいたします。

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事前に知っておきたい、ローン破綻の原因

「年収が1500万円もあるのに破綻をするはずがない」
このように思う方も多いものです。

しかし年収が高くても住宅ローン返済で行き詰まり、破綻するケースはあります。
具体的にどういったケースがあるのか、典型的な例をご紹介します。

• ・教育費の聖域化（私立中高・医学部進学など）
• ・生活レベルのインフレ（高級車・海外旅行など）
• ・ペアローンのリスク（離婚・休職・退職）
• ・住宅ローン控除終了後の家計圧迫
• ・（マンションの場合）管理費・修繕積立金の上昇

このように教育費や生活費のインフレに加えて、離婚や休職・退職といったライフスタイルの変化、マンションの場合は管理費や修繕積立金の上昇といったリスクも考えられます。

こうした支出の上振れに備える必要もあります。

「40歳」で世帯年収1500万円の場合の注意点

世帯年収が1500万円に達する年齢は早くはありません。
40歳前後で到達し、マイホームの購入を検討する方も多いものです。

しかし、20代や30代でマイホームを購入する場合と比べて注意が必要なケースもありますのでご紹介します。

• ・定年退職時の残債リスク
• ・キャリアの変更をしづらくなる
• ・親の介護が関わり始める

35年ローンを組んだ場合、返済年齢は75歳です。
定年で退職した後も、多くのケースでは残債が残ります。

また、高額なローンを抱えると、転職や独立といったキャリアへの挑戦がしづらくなります。

加えて、ご両親の介護問題が表面化する時期でもありますので、ご実家の維持費用や介護費用がかかる場合や、介護に時間を取られてご自身の年収が下がるケースにも注意が必要です。

このため、住宅ローンを40歳からスタートする場合は、借入額を減らしたり、住宅ローンの契約期間を短縮したりといった対策も検討しましょう。

まとめ│世帯年収1500万円でも適正額を守り理想の家づくりを

▶施工事例：無機質な素材が引き立つ3階建

世帯年収1500万円の方にとって、住宅ローンの適正額の目安のひとつは7000万円～8000万円です。

1億円以上の借り入れも可能ですが、教育費や老後資金、金利の上昇リスクを考慮すると慎重な判断が求められます。

• ・大きな支出をライフプラン表で整理（教育資金、修繕費、車の買い替えなど）
• ・ローン残債を売却額が超えるようリセールバリューを意識（売却、賃貸に出す場合に備える）
• ・頭金の投入、返済期間短縮を計画に盛り込む（定年時のローン残高軽減）

こうした対策を徹底することで、高年収世帯ならではの質の高い住まいと、ゆとりある生活の両立は可能です。

「余裕のある資金計画を保ちながら、こだわりを持った理想の一戸建てを建てたい」

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